自動車保険 -見直しで保険料を徹底的に安くする方法-
最近はインターネットで簡単に見積もりできる通販型自動車保険や、運転歴や車の用途などの条件に応じて保険料が安くなるリスク細分型保険が話題を集めており、多くの方が複数の自動車保険を比較検討しています。
ただ、保険料だけで自動車保険を決めてしまうと、いざという時の事故対応に不満が出たり、思わぬトラブルにつながる可能性があります。
自動車保険はもしもの場合もサポートする損害保険ですので、自動車保険を見直す時は補償内容やサポート体制に妥協せず、自分にぴったり合った保険を選ぶことが大切です。
現在、「代理店型」の自動車保険に加入しているなら、「通販型」への切替えも検討してみましょう。年間数万円も保険料が安くなることがあります。
通販型自動車保険とは
通販型自動車保険とは、代理店を介さず、自分で直接契約できる自動車保険のことです。
これまでは、自動車販売会社やディーラー、自動車修理工場などが自動車保険加入の窓口となり、契約を締結する「代理店型」が主流となっていました。
一方、通販型自動車保険はユーザー自らがインターネットなどを使用して資料請求を行い、契約内容を吟味・選択して契約する仕組みになっています。
自分自身で資料請求から契約手続きまで行わなければならないので、代理店型に比べるとやや手間がかかりますが、それを補って余りあるメリットが存在することから、近年は通販型自動車保険を利用する方が増えています。
通販型への乗り換えで保険料を安くする
手軽でありながら、保険料節約の効果が大きいのは、「通販型」への乗換えです。それまでとほぼ同様の補償内容であっても「代理店型」の自動車保険と比べて、年間保険料を数万円も安く抑えられることがあります。
2014年に代理店型自動車保険を扱う大手保険会社が軒並み保険料の値上げを実施したことにより、通販型への乗換えによる保険料節約効果が、これまで以上に大きくなっている可能性もあります。
通販型の自動車保険が代理店型と比べて安く抑えられるは、「代理店手数料」や「店舗経費」といった「付加保険料」を省くことができるから。万が一のときの補償内容は、代理店型の自動車保険と比べて遜色ないので、保険料の節約を目指す人は、一度見積もりを取って比べてみたいところ。
保険料は保険会社によって違う！複数見積もりは必須
保険料を安くすることを重視して自動車保険を見直すなら、見積もり比較は必須。加入条件によって通販型同士でも保険料に大きな差が発生するケースは多いのです。
運転者の年齢によって保険料が大きく異なることはよく知られていますが、実は年齢区分や年齢による保険料の変動幅も保険会社によって差があるのです。
そのため、自分の加入条件で最も保険料が安い保険会社を調べるには、各保険会社の見積もりを取ってみるしか方法がありません。しかし、個別に見積もりを請求するのは非常に手間がかかり面倒なもの。
そこで利用したいのが、インターネットを使った自動車保険の一括見積もりサービス。加入条件を1回入力するだけで、複数の保険会社の見積もりを取り、保険料を比較できます。
契約内容の見直しで、保険会社を変えずに保険料を節約
現在加入している保険会社の対応やサービスが気に入っていて、できれば保険会社を変えたくないという人も多いのではないでしょうか。
そんな場合には、補償内容を見直すことで保険料を節約できるかもしれません。細かく内容をチェックすることで、多いときには年間数万円も節約できることがあります。
節約ばかりに気を取られると、必要な補償が不十分にもなりかねません。保険会社や代理店の担当者に相談するなど、補償内容の設計は慎重に。
自身への補償を「人身傷害補償保険」だけに絞ってみる
事故の際に、運転者や同乗者のケガなどを補償してくれるのが「人身傷害補償保険」と「搭乗者傷害保険」です。これらふたつの保険に加入しておくと、万が一のときにそれぞれの保険から補償を受けられるので安心ではありますが、補償内容が重複しているとも考えられます。
人身傷害補償保険は、過失割合にかかわらず損害額に応じた保険金を受け取れるもの。契約のタイプによっては、記名被保険者とその家族であれば、バスやタクシー、自転車など乗っているとき、歩行中に自動車事故に遭った場合も補償の対象となります。
一方、搭乗者傷害保険は、契約車両に搭乗中の人が事故でケガなどをした場合に、その部位や症状、病院にかかった日数などに応じて、定額の保険金が支払われるものです。
人身傷害補償保険のほうが搭乗者傷害保険よりも手厚い補償が受けられるので、保険料の節約のために搭乗者傷害保険をカットするという選択肢もあるでしょう。
効果絶大！「車両保険」の見直しで保険料半額も夢じゃない！？
保険料を安くするために補償内容を見直すなら、「車両保険」に注目。現在の補償内容や条件にもよりますが、車両保険に対する保険料が、全体の半分近くを占めているといったケースが少なくないからです。
ノンフリート等級制度の改正により、事故を起こして自動車保険を使うと、次回契約以降の保険料が急激に値上がりすることとなりました。車をぶつけてしまったときなどに役立つ車両保険ですが、少額の修理費であれば車両保険を使わずに済ませる人が増えています。
「車の修理は自己負担」と割り切るなら、思い切って車両保険を外してしまうのも選択肢のひとつです。これだけで保険料が数万円も安くなることがあります。車両保険を外すのは不安という人は、免責金額を高めに設定するといいでしょう。修理費の一部を自己負担することになるため、保険料の節約につながります。
また、補償条件を「一般条件」から「車対車（エコノミー）」に変更する事でも保険料の大幅な節約が可能です。「車対車」では相手の特定できない事故（当て逃げなど）や自損事故は補償対象外となりますが、自損事故は自己責任として「修理費は自己負担」と思えるのであれば、補償条件の変更だけでも大幅な節約となります。
不要な特約は徹底排除！
自動車保険には様々な特約があります。特約を付けることによって補償を充実させることができますが、その一方で保険料アップの原因となっていることも。生活環境やカーライフの変化、補償と保険料のバランスを考えて、不要な特約は外してしまうのがおすすめです。
| 対物超過特約 | 対物賠償保険で補償する事故で、相手方の車に時価額を超える修理費用が発生したときの補償です。 |
|---|---|
| 弁護士費用特約 | 相手方に100％過失がある「もらい事故」や、相手方が示談代行に応じない場合は、法律上、保険会社は示談交渉をすることができません。弁護士に示談交渉を依頼する際の費用を補償してくれる特約です。 |
| 身の回り品補償特約 | トランクに積んでいたゴルフクラブや座席に置いてあったカメラなど、車に積んでいる器物に対する損害を補償する特約です。 |
| 個人賠償責任補償特約 | 日常生活における偶然の事故で、他人の身体や物に損害を与えてしまった場合に、その損害賠償金を補償してくれる特約。自転車事故やスポーツ中の事故、飼い犬が他人にケガを負わせた場合などが補償範囲となります。 |
上記以外にも自動車保険には様々な特約がありますが、「対物超過特約」、「弁護士費用特約」この２つの特約は付帯させておいたほうが良いでしょう。
それ以外の特約は自身の環境に合わせて吟味する事が重要です。
通販型自動車保険のメリット
通販型自動車保険のメリットは大きくわけて3つ挙げられます。
保険料が安い
自動車販売会社やディーラーが代理店となって保険契約を行う代理店型の自動車保険は、保険会社が代理店に対して仲介手数料を支払う必要があり、その分保険料が割高に設定されています。
一方、通販型自動車保険は代理店を介さないので、中間マージンの発生がなく、通販型自動車保険の多くは店舗や営業所を持たないことから、店舗の維持費や人件費がかからず、そのぶん保険料を安く抑えることが可能。
乗り換えが容易
代理店を介していると、担当者が保険の契約や更新手続きのたびに自宅を訪れたり、代理店に出向いたりする必要があります。
担当者は顧客のために親身に対応してくれますが、その反面、自動車保険の乗り換えや解約を言い出しにくいという欠点があります。
特に知り合いの紹介で加入している場合、今後の付き合いを考えるとなかなか乗り換えられないというケースも多々見受けられます。
一方、通販型自動車保険は基本的にインターネットや電話を介して手続きを行うので、人付き合いのわずらわしさは一切ありません。
条件に応じて簡単に乗り換えできるので、常にベストな保険を選ぶことができます。
比較・見直しが簡単
通販型自動車保険はその性質上、インターネットで見積もりや比較を行うことができます。
多くの場合、保障内容をクリックで選択していくだけなので、操作は簡単。最後の『保険料計算』のボタンを押せば、自動的に保険料を算出してくれます。
もちろん、見積もりは何度でもOK。保障内容も簡単に切り替えられるので、納得できるまでいくつものパターンを試すことができます。
一度出した見積もりはデータとして保存も可能。データはいつでも呼び出せるので、他のプランや他社との比較も容易です。
気になる保険料は？
現在自動車保険にご加入されている方は保険証券を元に気になる保険料を比較！
新規の方は車検証があればOK！
保険料の比較をするならインターネットを使った自動車保険一括見積もりサービスが便利。一括見積もりとは、一回の情報入力のみで、複数の保険会社が見積もり価格を提示してくれる便利なサービスです。
オンライン上で、保険見積もりができるので、加入する際はもちろん、現在の保険見直しにも役立ちます。
サービスは全て無料で利用できるので、まずは現状と照らし合わせ、その中でも1番自分に合った保険会社で契約することをおすすめします。